Press Release

子ども向けプログラミング教育事業を展開する株式会社CA Tech Kids（読み：シーエーテックキッズ、本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：上野朝大）は、ドルトン東京学園（校長：安居 長敏）と共同で、個人で受講可能な「情報Ⅱ」領域に関する研修プログラム「個人受講型 情報Ⅱデータサイエンス オンライン研修」を開発しました。
現在、2025年8月末までの期間限定で、本研修プログラムの一部を無償でご利用いただける「個人受講型 情報Ⅱデータサイエンス オンライン研修 お試しパッケージ」を提供しております。ご希望の方は、ページ下部の申込フォームよりお申し込みください。

ITの進化やグローバル化、Society 5.0の実現など、急速に変化する社会情勢に対応するために、令和4年度より共通必履修科目「情報Ⅰ」が新設され、全ての生徒がプログラミングやネットワーク、データベースの基礎について学習することとなりました。選択科目である「情報Ⅱ」では、データサイエンスやプログラミング等についてさらに発展的な内容を学習することで、より高度なスキルや知識を兼ね備えた人材の育成が期待されています。一方で、文部科学省の調査によると、「情報Ⅱ」の授業を開設している高校は全国の約14%に留まっています。県によっては情報Ⅱを開設している高校が県内に全くないケースもあり、地域間のデジタル・ディバイドが拡大することが懸念されます。
こうした課題を踏まえ、当社では2025年4月に「情報Ⅱ」教員向け集合型研修の提供を開始いたしました。さらに、全国の教育現場から個人単位での受講を希望する声を多数いただいたことを受け、経済産業省の「未来の教室 実証事業」に採択されるなどSTEM教育に力を入れているドルトン東京学園と共同で、教員が個人で受講可能な「情報Ⅱ」領域に関するオンライン研修プログラムを開発しました。
2013年よりプログラミング教育に取り組んできた当社の知見と、先進的な教育活動を行うドルトン東京学園の知見を融合することで、教員が「情報Ⅱ」の授業をより安心して実施できるよう設計された研修プログラムとなっております。

本研修は「情報Ⅱ」の中でも特に難易度が高いとされている「データサイエンス」分野に特化した内容となっています。全体は6つのチャプターで構成されており、データサイエンスの基礎的な理論から、プログラミングによる実践的な実装を含む応用的な内容に至るまで、段階的に学習できるカリキュラムとなっております。

本研修の主な特長の一つは、「受講の利便性が高いこと」です。動画視聴と実践を組み合わせた実践型eラーニング形式を採用しており、教員のご都合に合わせて、学校・自宅など場所を問わず、任意のタイミングで受講いただけます。
もう一つの特長は、「理解を深めるための工夫が施された教材構成」です。単なる動画視聴にとどまらず、表計算ソフトやプログラミング開発環境等を活用しながら、受講者自身が手を動かして学習を進める設計となっており、インプットとアウトプットを効果的に組み合わせた内容となっております。

本研修の冒頭部分（チャプター１・２）を無償でお試しいただける「個人受講型 情報Ⅱデータサイエンス オンライン研修 お試しパッケージ」を無償でご提供しております。お申し込み期限は8月31日（日）まで、視聴可能期間が9月7日（日）までとなりますのでお早めに下記のフォームからお申し込みください。

当社は2013年の設立より、直営教室として小学生のためのプログラミングスクール「Tech Kids School（テックキッズスクール）」　を運営しています。プログラミングの基礎から本格的なプログラミング技術を学習するコースを体系的に提供し、iPhoneアプリをリリースする生徒や各種プログラミングコンテストでの受賞者を毎年輩出しております。また、全国No.1小学生プログラマーを決定する「Tech Kids Grand Prix」の開催や、多様な企業・団体とのコラボレーション企画のほか、地方や公教育のプログラミング教育支援など多面的に展開しています。
2019年には、個別指導事業などを展開する株式会社スプリックスとの合弁会社として株式会社キュレオを設立し、独自の教材を全国の塾事業者へ提供する「QUREOプログラミング教室」の運営を開始しました。現在では47都道府県に3,000教室以上を展開し、小学生向けプログラミング教室数国内No.1（※）の規模を誇ります。プログラミング初心者のお子さまに向けて、全国各地で本格的なプログラミング学習を提供しております。

※小学生対象のプログラミング教室事業者（アプリケーションやゲームの開発を主とするソフトウェアプログラミング系およびロボットプログラミング系を含む）において、プログラミング教室掲載数No.1比較サイト「コエテコ」または各社ホームページにて公開されている教室数を当社にて調査した結果（2024年3月時点）